パソコンの場合

広告メールに書かれたサイトのアドレスやホームページの広告をクリックし、アダルトサイトや出会い系サイトと思われるページが表示され、「入場する」、「入り口」、「はい」等の表示をクリックすると下記のような表示がされます。(場合によっては写真などをクリックしただけでも同様の表示がされる場合があります。)

また、同様な内容を記載されたメールが送られてくる場合もあります。

携帯電話の場合

Eメールやショートメール等に書かれていたアドレスやホームページの広告をクリックし、そのサイトで表示される「はい」、「いいえ」などの表示をクリックすると、下記のような表示がされます。

  契約の有効性について確認する

電子契約法(電子消費者契約及び電子承諾通知に関する民法の特例に関する法律)では、B2C(事業者・消費者間)の電子契約では、消費者が申込みを行う前に、消費者の申込み内容などを確認する措置を事業者側が講じないと、たとえ消費者が操作ミスで申込みしてしまったとしても、消費者の重大な過失とはみなされず、申込みの意思表示の無効を主張できます。

ですから、請求を受けた場合には、契約されるまでの間に申込み内容などを確認する措置がとられていたかどうかを確認してください。

  相手と連絡をとらない

電話やメール等で連絡・返信を行うと、住所、電話番号等の個人情報を相手に知らせてしまうことになりますので、絶対に避けましょう。

頻繁にメールや電話が来るようであれば、アドレスや電話番号の変更も考えてみてください。

サイトによっては携帯電話の個体識別番号やパソコンのIPアドレス等から個人情報がわかるなどと書いてある場合がありますが、それだけでは住所や氏名等はわかりません。(こうした情報から住所、氏名等の個人情報を確認するためには、携帯電話会社やプロバイダに対し、法律に基づいた情報開示請求を行う必要があります。)

  裁判所からの連絡が来た場合には裁判所に確認する

業者からの連絡を無視するという対策を悪用し、実際に少額訴訟を起こし、裁判所からの連絡まで無視させて、請求の法的根拠を得るといったことを行う業者も存在しています。もし、裁判所からの通知(メールで来ることはありません)が来た場合には、その裁判所に必ず確認してください。その際には通知に書かれている連絡先ではなく、電話帳などで裁判所の実際の連絡先を調べて連絡を取るようにしてください。(各裁判所の連絡先は下記ホームページで確認できます)

  各地の裁判所ホームページ(最高裁判所)

もし、裁判所からの通知が本物であり業者に少額訴訟を起こされている場合には、弁護士等の法律の専門家に相談するようにしてください。

(参考)

  神奈川県弁護士会のホームページ

  不審なメールを開かない

こうしたトラブルの多くは、メールに書かれたアドレスにアクセスすることで発生しますので、知らないアドレスからのメール等、不審なメールは開かないようにしてください。

  興味本位や好奇心だけでホームページを見ない

閲覧しているホームページに出ている広告等を見て、リンクをクリックすると、このようなサイトにアクセスしてしまうこともあります。
広告に書かれている文字や画像を見て興味本位や好奇心だけでアクセスしないよう注意してください。

  利用規約等を確認する習慣をつける

このような悪質なサイトでない場合でも、利用規約等を確認せずに利用してしまったことにより、トラブルとなる場合もあります。
普段から利用規約等がないか確認をし、ある場合には内容を確認するようにしてください。